世界初のクロマグロ(通称:本マグロ)完全養殖を実現した近畿大学と、大手商社豊田通商が「クロマグロ人工種苗量産化」について、共同で推進していくことを発表。7/16にホテルニューオータニで記者会見が開催された。
主催側からは、近畿大学第4代理事長であり、内閣官房副長官の世耕弘成氏、豊田通商からも取締役社長、加留部淳氏が列席する等、双方の主要関係者が軒並み顔を出す気合の入ったもの。
取材側も、主要テレビ局、新聞社はじめ、100名を超える記者・カメラマンでにぎわった。
両社は既に、稚魚(5cmほど)からヨコワと呼ばれる30cmサイズの中間育成で2010年に提携し、株式会社ツナドリーム五島を設立したが、今回はさらに受精卵から稚魚を育成する、もう1ステージ前段の取組みだ。新たに株式会社ツナドリーム五島種苗センターを設立し、五島市に本格的な種苗センターを建設する。
第一期である2017年3月期までに6万尾、さらに第二期工事で設備を拡大し、2020年3月期に、30万尾の種苗を生産する予定だ。この数値まで達すると、近畿大学の現生産尾数約40万尾と合わせ、国内の養殖場で必要とされる、70-80万尾の供給が可能となる。
この事業自体は、すぐに回収可能なものではないとのことだが(豊田通商の基本ルールは、3年で黒字化。5年で回収が基本だが、この取り組みは例外になっているという)、「事業の社会価値の高さ」を優先して、長期的視点で取り組んでいくという。
その「社会価値」とは大きく以下の三つ。
①日本の食文化を守る
②1次産業の活性化
③天然水産資源の保護
特に近年のクロマグロの稚魚の減少は顕著で、「養殖用天然ヨコワ」の漁獲数は、2011年の54万尾から、2012年21万尾、2013年35万尾と激減。そのため年54万尾を上限として漁獲制限が実施された。さらにこの数字は、今後さらに低減されていく予定で、養殖マグロ事業の危機も謳われている。
産卵から稚魚育成まで手掛ける、近畿大学の技術力を活かすことで、日本の誇る魚食文化の顔「マグロ」が後世も変わらず安心して手に入る環境を作っていくのが今回の狙いだ。もちろん、世界に類のない技術力と、クロマグロ人気で、将来的には大きなビジネスに育つことも期待されている。
今回は、これらの取組みの説明とともに、「銀座久兵衛今田２代目店主が握る近大マグロと天然の食べ比べ試食会」を開催。
青森県大間から取り寄せた天然クロマグロと、60kgサイズの近大マグロの双方を用意。列席した記者全てに2貫ずつふるまわれた。
またグルメレポートで定評のある、阿藤快氏が特別ゲストとして参加し、利きマグロを行うなど、非常に賑やかな開催となった。
